建築業界における3Dプリンターの活用事例

ここでは日本国内での建築業界における3Dプリンターの活用事例をご紹介します。日本では、10平方メートル以下の建築物でないと建築確認申請が必要になるため、3Dプリンターによる建築は難しいと言われています。

しかし、建築会社による3Dプリンターの研究は、積極的に行われており、2022年2月には建築許可を取得した事例も出てきたことで、より建築3Dプリンターの技術の発展に期待が寄せられています。


日本国内初の建築許可を取得した建築物施工

2022年2月に東京都港区の企業「株式会社Polyuse」は、群馬県吾妻郡の「株式会社MAT一級建築士事務所」による設計を元に、国内初の建築基準法に準拠した建築物を施工しました。場所は群馬県渋川市内で、倉庫の用途として建築されています。

株式会社Polyuseは、国内で唯一の建築用3Dプリンターメーカーで、海外で先行して3Dプリンターを用いて建築物の施行を実施し、業界を牽引しています。

今回建築した倉庫は、12個の建築部材を組み立てて施行する方式を採用。面積が10平方メートルを超える建築物のため、建築確認申請を取得しての建築となります。各部材はモルタルを充填して造形を行い、従来のコンクリート壁に適応される基準値以上の強度を実現。形状は3Dプリンターが得意とするR形状を取り入れています。

約24時間で施工が可能な3Dプリンター住宅

2022年3月、兵庫県西宮市の「セレンディクス株式会社」は、愛知県小牧市の百年住宅（小牧工場）にて、日本初の3Dプリンター住宅「Sphere（スフィア）」を完成させています。

Sphereは、海外のコンソーシアム参加企業である3Dプリンターメーカー2社と共同して躯体を出力。約20トンの躯体の組み上げは3時間、防水処理や開口部などの住宅施工は、わずか23時間12分で完了しています。また、床面積10平方メートル以下の建築物のため、建築基準法の対象外として建設が可能です。


Sphereはコンソーシアム参加企業向けに、グランピング・別荘・災害復興住宅の用途として限定予約販売を開始予定。約300万円とリーズナブルな価格での提供を実現しています。

建築模型の製作

3Dプリンターは建築用としてだけでなく、一般的な熱溶解積層方式などの3Dプリンターを用いて建築模型を作るのにも活用されています。

従来はスチレンボードやアクリルなどを切り貼りして製作されていましたが、3Dプリンターの普及により、CADデータがあれば自動で建築模型を製作できるようになりました。また、3Dプリンターでの建築模型製作は、手間がかからないだけでなく、納期の短縮や人件費・材料費のコストを抑えられるのもポイントです。

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